アプリ開発会社おすすめ12選！目的別で同業者が厳選・予算設計のコツも

アプリ開発を外注する際、数多くの開発会社から最適なパートナーを選ぶのは簡単ではありません。開発費用、技術力、コミュニケーション、プロジェクト管理など、考慮すべき要素は多岐にわたります。

この記事では、アプリ開発会社を5つの特徴別に分類し、それぞれ3社ずつ、計15社の優良企業をご紹介。各社の強み、費用感、実績を詳しく解説し、あなたのプロジェクトに最適な開発パートナー選びをサポートします。

MVPから相談できるアプリ開発会社

アイデア段階から市場投入まで一貫してサポートしてくれる開発会社をお探しの方におすすめです。以下の3社をご紹介します。

• EPICs株式会社
• Sun Asterisk（サンアスタリスク）
• LIG Inc.
• Creww Startup Studio

EPICs株式会社

項目	内容
会社名	EPICs株式会社
最大の特徴	日本最大級の実績を持つノーコード開発による超短期MVP実現
どんなケースにおすすめか	最小予算で最短期間のMVP検証を行いたい

評価項目	評価
費用の安さ	★★★★★
課題解決能力	★★★★★
技術力・品質保証	★★★☆☆
コミュニケーション透明性	★★★★☆
プロジェクト管理体制	★★★★☆

EPICs株式会社は、ノーコード開発において日本最大級の実績を持つ開発会社です。

最安30万円、最短2週間という業界でも類を見ないスピードと価格で、MVP開発を実現できます。従来のプログラミングによる開発では数百万円、数か月を要するアプリも、ノーコードツールを活用することで大幅なコスト削減と期間短縮が可能です。

同社の強みは、複数のノーコードツール（Bubble、Adalo、FlutterFlowなど）に対応しているため、開発したいアプリの特性に応じて最適なツールを選択できること。ツール選びの適切さが開発効率を大きく左右するノーコード開発において、この柔軟性は大きなアドバンテージとなります。また、アプリ開発だけでなく、リリース後のマーケティング支援も提供しているため、「作って終わり」ではなく、実際にユーザーに使ってもらうための施策まで一貫してサポート。

限られた予算でアイデアを素早く形にし、市場での反応を確かめたいスタートアップや新規事業部門にとって、最もコストパフォーマンスに優れた選択肢の一つです。

Sun Asterisk（サンアスタリスク）

項目	内容
会社名	Sun Asterisk
最大の特徴	ベトナム開発拠点×大規模PM体制でMVP量産
どんなケースにおすすめか	低コストでPoC→MVP→本開発まで一気通貫したい

評価項目	評価
費用の安さ	★★★★☆
課題解決能力	★★★★★
技術力・品質保証	★★★★☆
コミュニケーション透明性	★★★★☆
プロジェクト管理体制	★★★★☆

Sun Asteriskは、ベトナムと日本の混成チーム1,500人体制で、コストを抑えながら高品質なアプリ開発を実現している会社です。

特に新規事業の立ち上げに特化したチームが在籍しており、PoC（概念実証）からMVP（実用最小限の製品）、本格的な開発まで一貫してサポートしてくれます。

同社の強みは、上野文化の杜やLINE Payなど、大規模なDX案件での豊富な実績。新規事業専任チームが事業戦略の段階から参画し、市場検証を踏まえた機能設計を提案してくれるため、無駄のない効率的な開発が可能です。

ベトナムオフショア開発により、日本国内の相場と比較して30-40%程度のコスト削減を実現しつつ、日本人PMによる品質管理で安心して任せられる体制が整っています。

LIG

項目	内容
会社名	LIG
最大の特徴	ノーコードFlutterFlowによる爆速MVP
どんなケースにおすすめか	UI/UXを保ったまま最短2–3か月でβ版を出したい

項目	内容
会社名	Creww
最大の特徴	大企業×スタートアップ共創でのMVP検証
どんなケースにおすすめか	アイデア段階から市場検証まで伴走支援が欲しい

Crewwは、大企業とスタートアップの共創プラットフォームを通じて、300件を超えるMVP実績を持つユニークな開発会社。単純な受託開発ではなく、事業アイデアの段階から市場検証、資金調達、事業会社とのマッチングまで総合的にサポートしてくれます。

同社の特徴は、大企業の公募プログラムを多数運営しているため、開発したアプリの事業化に向けた実用的なフィードバックを得られること。また、出資や事業提携の機会も同時に提供しているため、開発後の事業展開まで見据えた戦略的なパートナーシップが期待できます。

リーン開発メソッドの講座や教育リソースも充実しており、社内の開発スキル向上も同時に実現できるのが大きな魅力です。

AI・データ活用に強いアプリ開発会社

AI技術やデータ解析を活用したアプリ開発を得意とする会社をお探しの方におすすめです。以下の3社をご紹介します。

• ABEJA
• Ridge-i
• HEROZ

ABEJA

項目	内容
会社名	ABEJA
最大の特徴	ABEJA PlatformでAIモデル構築運用を一気通貫
どんなケースにおすすめか	データパイプライン〜AI推論まで任せたい

ABEJAは、AI・データ活用分野で圧倒的な実績を持つ開発会社です。

独自のABEJA Platformを活用することで、データ収集からAIモデルの構築、運用まで一気通貫したサービスを提供しています。特に小売業界での実績が豊富で、600店舗規模の需要予測AIシステムを日立物流向けに導入するなど、大規模な業務システムへの組み込み経験が豊富です。

同社の強みは、専門的なAI開発の知識がなくても、ブラウザ操作だけでAIモデルを運用できるSaaS基盤を提供していること。これにより、開発後の運用・保守の負担を大幅に軽減できます。

また、DX人材の研修プログラムも併せて提供しているため、開発と同時に社内のAI活用スキルも向上させることができ、将来的な内製化への道筋も描けます。

Ridge-i

項目	内容
会社名	Ridge-i
最大の特徴	衛星・画像解析に特化したAIアルゴリズム
どんなケースにおすすめか	画像・動画・衛星データ解析アプリを開発したい

Ridge-iは、画像・動画解析AI技術において国内トップクラスの技術力を持つ会社です。

宇宙開発利用大賞を3年連続で受賞するなど、その技術力は業界でも高く評価されています。特に衛星画像解析の分野では、無料で利用できる衛星解析Webアプリ「GRASP EARTH」を提供しており、同社の技術力を実際に体験することができます。

項目	内容
会社名	HEROZ
最大の特徴	将棋AIを応用した予測・対戦AIエンジン
どんなケースにおすすめか	ゲーミフィケーション／対戦ロジックをAI化したい

HEROZは、将棋AIの開発で培った高度な予測・対戦AIエンジンを活用して、ゲームアプリやエンターテインメント分野でのAI開発を得意とする会社です。

BANDAIの『ゼノンザード』では、プレイヤーと協力して戦うAIバディシステムを開発し、ゲームの新たな楽しさを創出しました。

同社の強みは、複雑な状況判断と戦略的思考を要求される将棋AIの技術を、様々な分野に応用できること。ゲーム分野だけでなく、製造業向けのプラント異常検知AIシステムなど、産業分野での予測AI開発実績もあります。上場企業として財務基盤も安定しており、長期的なプロジェクトでも安心して任せられる体制が整っています。

ゲーミフィケーション要素を取り入れたアプリや、高度な予測機能を持つビジネスアプリの開発を検討している企業にとって、独自性の高いソリューションを提供できるパートナーです。

UI/UXデザイン重視のアプリ開発会社

優れたユーザー体験と美しいデザインを重視したアプリ開発を得意とする会社をお探しの方におすすめです。以下の3社をご紹介します。

• Goodpatch
• teamLab
• AQ Inc.

Goodpatch

項目	内容
会社名	Goodpatch
最大の特徴	戦略〜デザイン〜開発を一貫するデザインパートナー
どんなケースにおすすめか	UXリサーチから入り高品質UIを作り込みたい

Goodpatchは、デザイン思考を軸としたアプリ開発で業界をリードする会社です。

単なる見た目の美しさだけでなく、UXリサーチから戦略立案、デザイン、開発まで一貫したサービスを提供しています。80画面を超える大規模なUI刷新を3.5か月という短期間で完了させた実績があり、スピードと品質を両立させる高い実行力を持っています。

同社の特徴は、自社でプロトタイピングツール「Prott」やデザインオペレーションツール「Athena」を開発・運営していること。これらのツールを活用した共創型のプロセスにより、クライアントとの認識齟齬を最小限に抑えながら、理想的なユーザー体験を実現できます。また、UI/UX人材育成プログラムも提供しているため、開発プロジェクトと並行して社内のデザインスキル向上も図れます。

ユーザー中心設計を重視し、データに基づいた意思決定でアプリの成功確率を高めたい企業に最適なパートナーです。

teamLab

項目	内容
会社名	teamLab
最大の特徴	体験設計×アートを融合したリッチUI
どんなケースにおすすめか	ブランディング重視で没入型体験を実現したい

teamLabは、アートとテクノロジーを融合した独創的な体験設計で世界的に有名な集団です。

デジタルアート展示で培った演出技術を活用し、従来のアプリの枠を超えた没入型のユーザー体験を創出できます。ZIPAIRの公式アプリでは予約体験の最適化を実現し、りそなグループのアプリではグッドデザイン賞を受賞するなど、実用的なアプリでも高い評価を得ています。

同社の強みは、インタラクティブな展示作品の制作で蓄積された、ユーザーの感情に訴えかける演出技術。単なる機能的なアプリではなく、ブランドの世界観を体現し、ユーザーに強い印象を残すアプリを開発できます。特に企業のブランディング戦略と密接に連携したアプリや、エンターテインメント性を重視したサービスの開発において、他社では実現困難な独創的なソリューションを提供可能です。

予算に余裕があり、差別化されたユーザー体験でブランド価値を向上させたい企業におすすめです。

AQ

項目	内容
会社名	AQ
最大の特徴	ミニマル＆エモーショナルなモバイルUI
どんなケースにおすすめか	スタートアップ向けに尖ったUXを提案してほしい

AQは、ミニマルでエモーショナルなモバイルUIデザインを得意とする会社です。

ニュースアプリ「Summly」のチュートリアルUX改善事例では、複雑な機能を直感的に理解できるインターフェースを実現し、ユーザーエンゲージメントの大幅な向上を達成しました。スタートアップ向けに、限られた予算でも印象的なデザインを提供できるのが特徴です。

同社の強みは、Webとアプリ両方に対応したデザインシステムの構築ができること。一貫性のあるブランド体験を複数のプラットフォームで展開でき、効率的なマルチチャネル戦略を実現できます。海外クライアントが全体の50%を占めているため、グローバル市場を意識したデザインや多言語対応にも慣れており、将来的な海外展開を見据えたアプリ開発にも対応可能。

シンプルながらも記憶に残るデザインで、ユーザーの心を掴むアプリを開発したいスタートアップや新規事業部門に最適な選択肢です。

海外展開を支援するグローバル対応アプリ開発会社

多言語対応や海外市場への展開を視野に入れたアプリ開発を得意とする会社をお探しの方におすすめです。以下の3社をご紹介します。

• Monstarlab
• FPT Japan
• GMO-Z.com RUNSYSTEM

Monstarlab

項目	内容
会社名	Monstarlab
最大の特徴	20か国＋40拠点のグローバルデリバリー
どんなケースにおすすめか	多言語・多通貨・現地法規対応が必要

Monstarlabは、世界20か国、40拠点を持つグローバルネットワークを活用したアプリ開発会社です。

LINE LIFFアプリやエポスカードなどの大型案件を手がけ、グローバル展開に必要な多言語対応、多通貨決済、現地法規制への対応まで一貫してサポートできます。日本のプロジェクトマネージャーと海外の開発チームを組み合わせることで、コストを30%削減しながら高品質な開発を実現しています。

同社の特徴は、各国の現地法人による現地密着型のサポート体制。単純な翻訳だけでなく、各国の文化的背景やユーザー行動の違いを考慮したローカライゼーションが可能です。また、DX推進に関するセミナーや資料も充実しており、グローバル展開戦略の立案から実行まで総合的にサポートしてくれます。

複数国での同時展開や段階的な海外進出を検討している企業にとって、豊富な海外経験と現地ネットワークを活用できる理想的なパートナーとなるでしょう。

FPT Japan

項目	内容
会社名	FPT Japan
最大の特徴	ベトナム最大手IT企業の日本法人
どんなケースにおすすめか	大規模オフショア×スクラムでコスト最適化

FPT Japanは、ベトナム最大手のIT企業FPTソフトウェアの日本法人として、大規模なオフショア開発を得意とする会社です。

KDDIや富士フイルムなどの大手企業との長期アジャイル開発実績があり、10,000名規模の豊富な開発リソースを確保できるのが最大の強み。沖縄にニアショア拠点も併設しているため、時差や言語によるリスクを最小限に抑えながら開発を進められます。

同社の特徴は、日本企業の品質要求水準を理解した開発体制と、ベトナムの人件費メリットを活用したコスト競争力の両立。大規模なシステム開発やアプリ開発において、日本国内での開発と比較して50-60%のコスト削減を実現できます。また、ベトナム政府のIT人材育成政策により、継続的に優秀なエンジニアの確保が可能で、長期的なプロジェクトでも安定したチーム体制を維持できます。

大規模な開発プロジェクトでコストを重視しつつ、一定の品質を確保したい企業に最適な選択肢です。

項目	内容
会社名	GMO-Z.com RUNSYSTEM
最大の特徴	日本語BrSE60名＋AI・IoT強みのベトナム拠点
どんなケースにおすすめか	Java/PHP中心で多彩な案件を低コストに

GMO-Z.com RUNSYSTEMは、日本語対応可能なブリッジSE（システムエンジニア）60名を擁し、ベトナム拠点でAI・IoT技術を活用したアプリ開発を得意とする会社です。

流通、金融、EC向けのスマホアプリ開発実績が豊富で、Java・PHPを中心とした幅広い技術スタックに対応できます。画像処理AIやERP（企業資源計画）システムなど、フルスタックでの開発が可能です。

同社の強みは、日本側にSEが常駐して要件定義から参画するため、初期段階での認識齟齬を防げること。GMOグループの一員として、国内企業との取引実績も豊富で、日本のビジネス慣習を理解した円滑なプロジェクト進行が期待できます。特にEコマースや金融系アプリでの経験が豊富なため、これらの分野でのアプリ開発を検討している企業にとって、実用的な提案を受けられるでしょう。

コストを抑えつつ、多様な技術要件に対応できる柔軟性を求める企業におすすめです。

業界特化型（医療・FinTech等）のアプリ開発会社

特定の業界に特化し、業界固有の規制や要件に対応したアプリ開発を得意とする会社をお探しの方におすすめです。以下の3社をご紹介します。

• MICIN
• CureApp
• Finatext

MICIN

項目	内容
会社名	MICIN
最大の特徴	オンライン診療『curon』の大規模展開実績
どんなケースにおすすめか	医療規制対応＋診療フロー実装が必須

MICINは、オンライン診療アプリ「curon」を5,000以上の医療機関に導入した実績を持つ、医療分野に特化したアプリ開発会社です。

厚生労働省のオンライン診療ガイドラインを完全に準拠したシステム構築が可能で、医療業界特有の複雑な規制要件をクリアしたアプリ開発を得意としています。AWS（Amazon Web Services）を活用したスケーラブルで冗長性の高いシステム構成により、医療機関の厳格なセキュリティ要求にも対応できます。

同社の特徴は、単なる技術開発だけでなく、医療従事者と患者双方の使い勝手を考慮したユーザー体験設計に長けていること。実際の診療フローを深く理解しているため、現場で本当に使われるアプリを開発できます。また、自社で大規模な医療機関向けSaaSを運営している経験から、運用・保守段階でのトラブル対応や機能改善のノウハウも豊富です。

医療DXを推進したい病院・クリニックや、ヘルスケア関連のスタートアップにとって、規制対応から運用まで安心して任せられるパートナーといえるでしょう。

CureApp

項目	内容
会社名	CureApp
最大の特徴	承認取得済デジタル療法アプリ開発ノウハウ
どんなケースにおすすめか	治療用アプリで薬事承認を目指したい

CureAppは、日本初の薬事承認を取得したニコチン依存症治療アプリを開発した、デジタル療法分野のパイオニア企業です。

医療機器としての承認取得に必要な品質管理システム（QMS）の構築から、臨床試験の実施支援まで、治療用アプリ開発の全工程をワンストップで提供できます。製薬企業との共同開発実績も多数あり、エビデンスに基づいた治療効果の検証にも対応可能です。

同社の強みは、薬事法に基づく厳格な承認プロセスを実際に経験しているため、規制当局との折衝や必要書類の準備など、他社では対応困難な領域もサポートできること。また、治療効果を科学的に証明するための臨床試験設計や統計解析の専門知識も有しています。デジタル療法という新しい分野において、技術開発だけでなく、ビジネスモデルの構築や薬事戦略の立案まで総合的にアドバイスしてくれます。

製薬企業や医療機器メーカーが治療用アプリの開発を検討する際には、最も信頼できるパートナーの一つです。

項目	内容
会社名	Finatext
最大の特徴	証券・保険APIをSaaS提供し短期でFinTech実装
どんなケースにおすすめか	自社ブランドで金融機能を組み込みたい

Finatextは、証券取引アプリ「STREAM」の白ラベル提供や、保険プラットフォーム「Inspire」の導入実績を持つFinTech特化のアプリ開発会社です。

金融業界特有の複雑な規制要件や、高度なセキュリティ基準をクリアしたAPIやシステム基盤を提供しており、金融機関以外の企業でも短期間で金融サービスを組み込んだアプリを開発できます。

同社の特徴は、金融庁対応のコンプライアンス支援部隊を擁し、金融業界の法規制に完全対応したシステム開発が可能なこと。証券業務、保険業務、決済業務など、幅広い金融サービスのAPIを提供しているため、多様なFinTechアプリの要求に応えられます。また、既存の金融機関との提携実績も豊富で、新規参入企業が金融業界に参入する際の橋渡し役も担ってくれます。

小売業やサービス業の企業が顧客向けに投資サービスや保険販売機能を追加したい場合、自社でゼロから金融システムを構築する必要がなく、大幅な開発期間とコストの削減が可能です。

アプリ開発会社を選ぶ際の重要ポイント

適切なアプリ開発会社を選ぶためには、技術力だけでなく、コミュニケーション能力やプロジェクト管理体制など、多角的な視点での評価が必要です。

以下の3つのポイントを押さえて検討しましょう。

• 過去の制作実績とポートフォリオの確認
• 契約条件と成果物の明確化
• 進捗管理と報告体制の整備

過去の制作実績とポートフォリオの確認

開発会社の技術力と経験を判断する最も確実な方法は、これまでの制作実績を詳しく確認することです。

単に見た目の美しさだけでなく、あなたの業界や類似する機能を持つアプリの開発経験があるかを重点的にチェックしましょう。特に重要なのは、アプリストアでの実際の評価やダウンロード数、継続利用率などの成果指標。

契約条件と成果物の明確化

プロジェクト開始前に、納期、成果物の詳細、追加費用の発生条件などを書面で明確にしておくことが重要です。

特に「何をもって完成とするか」の定義は曖昧になりがちなポイント。機能仕様だけでなく、動作速度、対応デバイス、セキュリティ要件なども具体的に記載しましょう。

また、開発途中での仕様変更時の対応ルールや費用についても事前に取り決めておくことで、後のトラブルを防げます。

進捗管理と報告体制の整備

開発期間中の進捗報告の頻度と方法を事前に決めておくことで、プロジェクトの透明性を確保できます。

週次報告、専用の進捗管理ツールの活用、定期的なデモンストレーションの実施など、双方が納得できる報告体制を構築しましょう。

また、問題が発生した際の連絡体制や対応フローも明確にしておくことで、スムーズなプロジェクト進行が期待できます。

契約形態別の選び方と予算設計

アプリ開発を外部に依頼する際、多くの企業が見落としがちなのが「契約形態」です。実は、契約の種類によって開発費用や柔軟性が大きく変わります。ここでは、アプリ開発特有の契約形態について、予算設計のポイントとともに解説していきます。

契約形態を理解するうえで押さえておきたいポイントは以下の3つ。

• ラボ型と請負型の違いを理解し、自社に合った契約を選ぶ
• 見積書の人月単価の内訳を確認し、適正価格かを判断する
• 仕様変更時の追加費用ルールを事前に明確にする

ラボ型と請負型を比較する

アプリ開発の契約形態は、大きく分けて「ラボ型開発」と「請負型開発」の2種類があります。ラボ型開発とは、一定期間（通常は半年から1年程度）、開発会社に自社専属のチームを確保してもらう契約形態のこと。契約の種類としては「準委任契約」と呼ばれ、「作業人数×期間」で費用が決まります。

一方、請負型開発は「成果物」に対して費用を支払う契約です。例えば「ECアプリを300万円で開発する」といったように、納期と仕様が最初から固定されます。完成したアプリを納品した時点で契約が完了する仕組み。

どちらを選ぶべきかは、プロジェクトの性質によって異なります。アプリ開発では、ユーザーテストの結果やストアの審査フィードバックによって、リリース直前でも仕様変更が必要になることが少なくありません。

このような柔軟な対応が必要な場合、ラボ型開発が適しています。契約期間内であれば追加費用なしで仕様変更に対応できるためです。

逆に、要件が明確に決まっていて仕様変更の可能性が低いプロジェクトや、予算が限られている場合は請負型が有利。開発会社側が成果物に責任を持つため、自社の管理工数を抑えられるメリットもあります。

人月単価の内訳を確認する

アプリ開発の費用は「人月単価×開発期間」で決まります。人月単価とは、エンジニア1人が1ヶ月働く際の費用のこと。見積書を比較する際は、この人月単価の内訳をしっかり確認することが重要です。

アプリ開発のチームは、プロジェクトマネージャー（PM）、UIデザイナー、iOSエンジニア、Androidエンジニア、品質保証（QA）エンジニア、インフラエンジニアなど、複数の役割で構成されます。それぞれ専門性が異なるため、人月単価も大きく変わってくる点に注意が必要。一般的に、PMは月80万円〜150万円、エンジニアは月60万円〜120万円程度が相場です。

特にアプリ開発で見落としがちなのが、iOS版とAndroid版の両方に対応する場合の費用。ネイティブ開発（各OSに特化した開発手法）を選ぶと、単純に2倍の工数がかかります。

しかし、FlutterやReact Nativeといったクロスプラットフォーム技術を使えば、1つのコードで両OS に対応できるため、開発費用を3割程度削減できる可能性があります。見積書で「どの技術を使うのか」「OS別の開発費はいくらか」を明示してもらいましょう。

仕様変更時の追加費用を確認

請負型契約では、開発途中で仕様を変更したり機能を追加したりすると、ほぼ確実に追加費用が発生します。「プッシュ通知の文言を変更したい」「ログイン画面のデザインを調整したい」といった小さな変更でも、見積もりをやり直すことになる場合があります。

ラボ型契約であれば、契約期間内で対応できる工数の範囲内なら、追加費用なしで柔軟に対応してもらえます。ただし、チームの稼働可能な時間は限られているため、大規模な仕様変更には対応しきれないケースもある点は理解しておく必要があります。

契約を結ぶ前に、必ず確認しておきたいのが「どこまでが初期費用に含まれるか」と「追加開発が発生した場合の単価」。

例えば、ストア審査で指摘を受けて修正が必要になった場合の対応費用や、リリース後のバグ修正の範囲なども明文化しておくことをおすすめします。曖昧なまま契約すると、後から想定外の費用が発生し、予算オーバーになるリスクが高まります。

失敗しないための相見積もり比較術

アプリ開発の見積もりは会社によって数百万円単位で差が出ることも珍しくありません。しかし、「安いから」という理由だけで選ぶと、品質や対応範囲に問題があるケースも。ここでは、複数社の見積もりを適切に比較し、真に自社に合った開発会社を選ぶための具体的な方法をご紹介します。

相見積もりで確認すべきポイントは以下の3つ。

• 開発範囲の粒度を揃えて、正確な比較を可能にする
• iOS/Android対応費用を分解し、技術選定による費用差を把握する
• 見積書に記載されていない隠れコストを洗い出す

開発範囲の粒度を揃える

相見積もりを取る際、最も重要なのは「全社に同じ条件で見積もりを依頼する」ことです。各社で開発範囲の定義が異なると、正確な比較ができません。

アプリ開発では、企画・要件定義、UI/UXデザイン、iOS開発、Android開発、バックエンドAPI開発、テスト、ストア申請、保守運用など、多くの工程があります。A社の見積もりには「企画から運用まで全て込み」と書かれているのに、B社は「開発のみ」という場合、単純に金額だけを比較しても意味がありません。

iOS/Android対応費を分解する

アプリ開発の見積もりでは、iOS版とAndroid版の開発費用が一括で表示されているケースが多く見られます。しかし実際には、各OS向けに別々の開発作業が必要なため、費用の内訳を理解しておくことが重要です。

ネイティブ開発（iOSはSwift、AndroidはKotlinといった各OS専用の言語で開発する方法）を選ぶ場合、iOS版で100万円、Android版で100万円、合計200万円といったように、ほぼ2倍の費用がかかります。一方、FlutterやReact Nativeといったクロスプラットフォーム技術を使えば、1つのコードで両OSに対応できるため、150万円程度に抑えられる可能性があります。

見積書では、「OS別の開発費」と「どの技術を使うのか」を明示してもらいましょう。

隠れコストを洗い出す

見積書に記載されている金額だけを見て判断すると、後から想定外の費用が発生するリスクがあります。アプリ開発には、初期の開発費以外にも様々なコストがかかるためです。

代表的な「隠れコスト」としては、App Storeの年間登録費（99ドル/年）、SSL証明書費用（年間3,000円〜8万円）、サーバー費用（月2万円〜30万円）、外部API利用料（Google MapsやStripe決済などのサービス利用料）、ストア審査でリジェクトされた場合の再申請費用、OSが更新された際の改修費用など。

これらが初期見積もりに含まれているかどうかを、全社に確認しましょう。